（※ 終了しました）
【 日時 】 2014年4月12日（土） 15:00～18:10
【 会場 】 東京大学駒場 I キャンパス 14号館 307号室
【 プログラム 】
15:00～16:30 講演：増田耕一（海洋研究開発機構 統合的気候変動予測研究分野 主任研究員）
冷戦期における気象に関する世界規模協力体制の発展
Development of Global Meteorological Cooperation in the Cold War Period
気象に関する世界規模の情報共有・交換の体制はとくに冷戦期に発展した。
気象事業官庁間の国際共同事業として、1951年に「世界気象機関（World Meteorological Organization: WMO）」が発足、1963年には同機関の下で「世界気象監視計画（World Weather Watch: WWW）」が開始され、現在まで継続している。また、国際科学会議（ICSU）を推進主体とする国際共同事業として、1957年7月-1958年末に実施された「国際地球観測年（International Geophysical Year: IGY）」、1970年代に実施された「全球大気研究計画（Global Atmospheric Research Program: GARP）」などがある。
これらの事業で情報の公開・共有が進んだ動機は、科学者や文民官僚らが冷戦体制に抗して推進した面と、東西対立を是とする勢力が気象情報を公開したほうが冷戦を有利に戦えると考えた面とがあるが、両者をよりわけるのは困難である。
ここでは、主にEdwards の著書*の第8-9章に依拠しつつ、気象学者としてのわたしの知見も加えながら、冷戦期に進められた国際共同事業体制の発展について考察する。
* Paul N. Edwards (2010), A Vast Machine: Computer Models, Climate Data, and the Politics of Global Warming, MIT Press.
16:40～18:10 文献紹介（担当：木村謙仁 / 東京大学 大学院工学系研究科）
David S. Painter (2010), "Oil, resources, and the Cold War, 1945-1962", in Leffler, M.P. & O.A. Westad (eds.), The Cambridge History of the Cold War, Vol.I, Cambridge University Press, pp.486-507.
